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【海外トピックス】EVに到来した冬！ 来るべき春に新世代EVで跳躍できるかが勝負の分かれ目
ラスベガスのCESが閉幕した週末から北極の最大級の寒波が北米大陸を襲い、シカゴやデンバーなど各地で、テスラの充電ステーションで長蛇の列ができ、何台もがバッテリー切れで牽引されたというニュースがアメリカのメディアやSNSを駆け巡りました。気温が摂氏マイナス20度まで下がったシカゴでは、数時間の充電待ちの列で車内で暖をとるうちに電欠したオーナーが続出し、プラグインしても充電器から電気が全く入らなかったり、通常の何倍もの時間がかかったのがこの混乱の原因でした。ロイター通信の自動車論説主幹のジョセフ・ホワイト氏は、ニュースレターで“Winter comes to EV”と、販売が減速しているEV...
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【海外トピックス】SDV（ソフトウェア・ディファインド・ビークル）が主役に踊り出たCES2024
1月9日から12日までラスベガスで開催されたCES（コンシューマー・エレクトリック・ショー）を4年ぶりに訪れる機会に恵まれました。ちょうど100周年を迎える今年のCESはコロナ禍から完全復活し、エレクトロニクス、半導体、ソフトウェア、モビリティ、産業機械、住宅、ヘルス・ウェルネスなどあらゆる業界にわたって1200社のスタートアップからメガOEMまで4000社以上が出展し、その多様さは他に類を見ないものです。ミュンヘンや東京のモビリティショーもかなり変わった印象はあるものの、CESの多様さとスケールは圧倒的でした。（タイトル写真は昨年竣工したラスベガスコンベンションセンターのウエストホール入口）
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【海外トピックス】2023年の欧州自動車販売は12％増で着地見込みも、2024年は低成長の予想
欧州自動車工業会（ACEA）が12月20日に発表した欧州の11月の乗用車販売台数（※1）は、前年同期比＋6.0％と10月の＋14％から伸びが鈍りました。コロナ禍や半導体不足で供給が制限された間のバックオーダーもあって今年1〜11月累計では＋15.6％と大きな伸びを見せていますが、金利やエネルギーコストの上昇などで欧州域内の経済は減速しており、来年は2〜3％の低成長と調査機関は予想しています。加えてドイツでは、EV購入補助金が12月18日で突然終了するなど、牽引役と思われていたEVの成長スピードにも翳りが見えます。欧州の自動車関連の産業政策の状況を振り返りながら、来年の市場動向を見てみます...
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【海外トピックス】とうとう発売されたサイバートラックは、テスラの新たなヒーローカーになるか？
テスラは、11月30日、テキサス州オースティンの工場でサイバートラックの納車開始セレモニーを実施しました。ボディの外板に、白刃のような光を放つステンレススチール合金を採用して、鋭角的で独創的（異様？）なデザインで衆目の引いたプロトタイプが発表されてから丸4年。「最も強靭」で「未来的」なピックアップトラックは、ようやく市場にその姿を現しました。イーロン・マスク会長が第3四半期の決算発表で、「墓穴を掘った」と認めたほど製造の困難を伴ったサイバートラックは、同じようにステンレススチールのパネルを使った「デロリアンDMC-12」のように一部のカルトカーで終わるのでしょうか。それとも成長に翳りが見...
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【海外トピックス】スモールEV投入が欧州EV市場における次の起爆剤になる!?
GMやフォードがEVへの投資の先送りを決めた米国と同様、欧州市場でも金利の高騰や政府の補助金の減額などによりEV販売の頭打ちが見られます。ドイツのフォルクスワーゲン（VW）はEV工場での減産を余儀なくされ、メルセデス・ベンツもEV販売の熾烈な競争の収益へのインパクトを憂えている中で、フランスのルノーやスティランティス傘下のブランドは、これから2万ユーロ台のスモールEVを次々に投入します。これらは、EV市場を再点火する起爆剤になるのでしょうか。（下の写真はルノーのEV事業部門であるアンペアが2026年までに投入するラインアップ）
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【海外トピックス】無人タクシーの運行を停止させられたGMクルーズの蹉跌。ソフトウェアのリコールを発表
10月24日、GM傘下の自動運転タクシーのクルーズが、サンフランシスコ市内で起きた人身事故を受けて、安全性の問題と認可当局（DMV）［※1］に対する説明の不備を理由に、同市内での無人のロボタクシーの運行を禁止されました。これを受けて2日後にクルーズは、「安全性を検証するために」米国のすべての都市におけるロボタクシーの運行を中断（pause）しました。先月ホンダが、GMとクルーズの3社で共同開発した次世代自動運転サービス車両「オリジン」で、2026年初頭に東京でタクシーサービスを開始すると発表したばかりですが、その前途には暗雲が立ち込めている状況です。当局の怒りと米国内の批判的報道を受けて...
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JMS 2023の最注目株はモビリティの未来を一番感じさせてくれたホンダに決まり！
開催中の「ジャパン・モビリティショー（JMS）2023」の自動車メーカーの展示では、各社それぞれに描いている未来がかなり異なって提示されています。依然として旧来のモーターショーの延長線上で、デザイン効果を狙ったコンセプトカーや数年以内に発売するEVなど「クルマ」中心の展示が多かった中で、目を引いたのがホンダのブースでした。モビリティショーの趣旨に沿って、一人乗りの電動チェアから、電動キックボードや電動バイク、eVTOL（電動垂直離着陸機）やジェット機まで展示して、多様なモビリティの可能性を印象付けています。（写真は10月25日に開催されたホンダのプレスカンファレンス）
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【海外トピックス】経済の不透明感とともにアメリカのEVシフトが早くもスローダウンか？
昨年8月にバイデン政権が向こう10年間に渡るEVへの補助金などで4300億ドルを支出する法案を成立させ、今年4月に米国環境保護局（EPA）が2032年のEV比率が67％に達するCO2排出ガス規制案を発表した米国ですが、ここに来て、EV市場の成長スピードの鈍化や自動車メーカーのEVシフトの減速を窺わせるニュースが続いています。金利の上昇で割高なEVの購入を見合わせる消費者も出ている模様で、現地の報道を見ながらその辺りを探ってみます。（写真はフォードのEV、F-150ライトニングの生産工場）
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【海外トピックス】EUが調査、中国生産車の不当な政府補助は果たして本当か？
9月中旬、欧州委員会は、雪崩を打ってEU市場に進出を始めた中国メーカー車が不当な政府援助によって低価格で売られており、公平な競争を阻害している可能性があるとして調査を始めると発表しました。直前にIAAモビリティがミュンヘンで開催され、ドイツと中国の自動車メーカーが「自由でフェアな競争」を確認し合ったばかりだっただけに、この発表は驚きを持って迎えられました。中国商務省はすぐさま、「露骨な保護主義的行動」と非難しましたが、EUの指摘は果たして事実を突いているのでしょうか。オートモティブニュース・ヨーロッパ（以後ANE）紙の報道“How China-made EVs are affecting...
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大阪で4月26日-27日に開催
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