2025年はEVにとって大きな節目の年となりそうだ。動力を内燃機関からモーターに置き換えるのがいままでの流れだとすれば、2025年以降はソフトウェア主導の新世代EV（いわゆるSDV：Software Defined Vehicle）が続々登場して “クルマ”でできること＝世界観が大きく変わり始める。その最前線から、いまもっともアグレッシブな姿勢を見せる、BMWとホンダの動向を俯瞰してみた。（タイトル写真はBMWが2024年5月に公開したコンセプトモデル「スカイトップ」のデザインイメージ）
ホンダ／日産／三菱3社連合のSDVは2028年以降に登場か
さらにホンダは、日産や三菱と協力してより広範囲な車種に採用可能なコストパフォーマンスと汎用性に優れた次世代SDVプラットフォームの開発も検討している。これを採用した市販車は2028年以降に登場すると予想するが、実現すればSDVの大衆化が一気に進むことは間違いなさそうだ。
ホンダe:アーキテクチャーの概念図。従来の“クルマ”とは発想が異なる。
ほかにもトヨタは独自の車載OSを2025年に発表し、26年にはそれを搭載した1号車の発売（レクサスブランド）を予定している。また、メルセデスベンツ、フォルクスワーゲングループ、GM、ヒョンデグループほか世界中の大手自動車メーカーが独自の車載OSの開発に邁進している。
SDVは、国や地域などの法令も関係しているため、それによって受けられる恩恵はそれぞれ異なり、また初期のSDVはいずれも高価格帯の車両になる懸念もある。とは言え、スマホを引き合いに出すまでもなく、ソフトウェアは急速にコストダウンが進むのが常だ。各国の法整備も進み、今後10年を待たずしてEVの世界もまた様変わりすることは確実である。
