電気代高騰を背景にEV/PHEV用充電認証カード(以下、充電カード)の料金プラン改定の動きが広がっている。自動車メーカー系も提携する「e-Mobility Powerカード(以下、eMPカード)」 は2023年7月1日から、自動車メーカー系ではトヨタの「EV・PHV充電サポートカード」がすでに4月1日から既存プランの基本料金を引き上げた。日産自動車の「ZESP3」も9月1日より新料金プランを導入し併せて加入資格の見直しも発表している。生活必需品の値上げラッシュも一向に収まらないなか、充電カードは本当に必要なのだろうか。(タイトル写真はe-Mobility Powerの急速充電器)

自宅充電メインでも充電カードは必携

結論から言えば、充電カードはEV/PHEVオーナーならば必ず持っておきたい。充電カードがなくても充電器を利用することは可能だが、認証手続きに手間がかかるうえに「ビジター利用」に区分されて、利用料は大変割高になってしまう。

自宅充電メインで公共の充電設備は使わないという人もいるかもしれないが、入会金や月額基本料金、初回のカード発行手数料を無料としているカードもあるので、不測の事態に備える保険として充電カードは持っておくべきだ。

eMPカードは万能、メーカー系はオーナー限定だが特典も

充電カードには、大きく分けて2種類が存在する。車種/ブランドを問わず加入できるタイプと、各自動車メーカー/インポーターが運営するオーナー限定タイプだ。

前者の代表は、国内のほとんどの充電スタンドをネットワークしている「e-Mobility Powerカード(以下、eMPカード)」。日本のEVインフラをその黎明期から支えてきたNCSの流れを汲む株式会社e-Mobility Powerが運営している。所有するEVのメーカー/ブランドを問わず利用可能で、国内のほとんどの充電器に急速・普通を問わず対応している。JTBが運営する「おでかけCard」もeMPネットワークに準拠している。

またEVを発売するメーカー/インポーターが自社ユーザーを対象にさまざまな特典を付与した充電カードを発行している。いずれも「eMPカード」のネットワークを利用して認証や課金を行っているので、全国ほとんどの充電スタンドを利用できる。入会金や会費、初回のカード発行手数料を無料にしているカードもあり、車両購入時にそのまま加入する人も多いだろう。

国内メーカーでもスバルやマツダ、輸入車ではプジョー、シトロエン、DS、ボルボ、BYD、ヒョンデ、フィアット、ジープなどは独自の充電カードは発行していない(2023年6月5日時点)。スバルやマツダ、輸入車(上述ブランド)のEVユーザーは、「eMPカード」に加入することになる。

特筆すべきは、日産自動車が発行する「ZESP3(日産ゼロ・エミッションサポートプログラム3)」。メーカー系カードでありながら、日産車以外のオーナーも加入できる。メーカー系ならではの特典や料金プラン設定で人気だったが、2023年9月1日より実施される規約改定で新規加入は日産車オーナー限定となる。もっとも8月31日までは、他社銘柄車オーナーでも加入はできるので、検討していた方は急いだほうがいい(すでに入会済みの他社銘柄車のオーナーはそのまま継続できる)。

<メーカー/車種を問わず加入できる認証カード>
※( )内は発行元
■e-Mobility Powerカード(eMPカード)
■おでかけCard(JTB)
■ZESP3(日産自動車)※2023年8月31日まで新規加入受付した場合。同年9月1日以降は、他社銘柄の新規加入は受け付け停止。

画像: ZESP3カード(日産自動車)。

ZESP3カード(日産自動車)。

<各メーカーのオーナー限定認証カード>
■e-tron Charging Service(アウディ)
■Charge Now(BMW)
■Honda Charging Service(ホンダ)
■JAGUAR CHARGING CARD (JLR)
■LAND ROVER CHARGING CARD(JLR)
■Mercedes me Charge (メルセデス・ベンツ)
■三菱自動車 電動車両サポート 充電カード(三菱自動車)
■EV・PHV充電サポートカード(トヨタ)
■Volkswagen充電カード(フォルクスワーゲン)

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