電気代高騰を背景にEV/PHEV用充電認証カード(以下、充電カード)の料金プラン改定の動きが広がっている。自動車メーカー系も提携する「e-Mobility Powerカード(以下、eMPカード)」 は2023年7月1日から、自動車メーカー系ではトヨタの「EV・PHV充電サポートカード」がすでに4月1日から既存プランの基本料金を引き上げた。日産自動車の「ZESP3」も9月1日より新料金プランを導入し併せて加入資格の見直しも発表している。生活必需品の値上げラッシュも一向に収まらないなか、充電カードは本当に必要なのだろうか。(タイトル写真はe-Mobility Powerの急速充電器)

コストは使った分だけ! 会費・手数料無料のカードも登場

独自のネットワークで運営するカードも登場している。なかでも注目を集めているのが、石油元売り大手ENEOSが2022年11月21日から開始した「Eneos Charge Plus」だ。入会金・年会費が不要で、キャンペーン実施期間中に申し込めばカードの発行手数料も発生しない(終了後は税込み手数料1980円が発生)。分単位の従量課金制で支払いは充電した分だけ。会員になれば割安で充電できる。まさにガソリンスタンドで給油するような感覚だ。

利用できるのはEneosサービスステーションに設置される「Eneos Charge Plus」充電スポット。既設の普通充電器およそ6100基に加え、急速充電器も2025年度時点で1000基以上の設置を計画している。Stellantisジャパンとも提携しており、全国のディーラー網59カ所でも利用できるようになる。ほかにも商業施設やコンビニ等での設置・運営を展開していく予定なので、一般道での充電利便性はかなり高まるだろう。

画像: 「Eneos Charge Plus」充電スポットに設置される急速充電器。

「Eneos Charge Plus」充電スポットに設置される急速充電器。

会員登録していない場合でも、Eneosが展開するEneKey を始め、nanacoやWAONなどの電子マネー、各種クレジットカードなどで決済することもできる。「eMPカード」およびそのネットワークに参加しているメーカー系充電カードでも利用できるが、カード発行元の料金プランに基づき都度利用料金で決済される。いずれにせよ、入会金や会費が発生せずに、支払いは充電した分だけというのはわかりやすい。利用回数にもよるが、ランニングコスト0円というのはふだん自宅で充電しているEV/PHEVのオーナーでも魅力的なはずだ。

また普通充電器の設置台数で国内ナンバーワンを誇る「EV充電エネチェンジ」も、従来は専用アプリでしか利用できなかったが2023年4月20日からeMPネットワークに参加して「eMPカード」や「メーカー各社のカード」が使えるようになったのも朗報だ。

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