9月4日(月)に「IAAモビリティ 2023」が開幕しました。プレスデーは1日のみで、翌5日からはミュンヘン市内の中心部に設けられた屋外展示が一般に公開されます。コロナ禍が明けてから初の本格的モーターショーといえる今回、海外のメディアも多く来場し賑わいを見せています。その中でも、ドイツ自動車産業の屋台骨であるフォルクスワーゲングループ(VW)と、そのVWを中国市場で販売首位の座から引き下ろし、海外市場展開を急ピッチで進めるBYDのプレスカンファレンスには大勢のメディアが出席しました。その様子を中心にレポートします。(タイトル写真はVWグループの展示ブース)

ポルシェはe-fuelの重要性を強調

PowerCo.として分社化しているバッテリーの事業に関しては、バッテリーセル生産工場の規格化やコバルトやニッケルを使用しない正極の開発などで、第一世代のバッテリーよりコストを50%削減することを視野に入れています。また、バッテリーの効率や航続距離もさらに伸びるようで、例えばID.7では航続距離は最大700kmに達していますが、2025年以降の次世代ではレンジをさらに10%程度伸ばせるとのことです。

VW独自のE/Eアーキテクチャや車両OSなどを開発する「カリアッド(CARIAD)」については、開発の遅れで新型モデルのローンチが大幅に遅れたりしましたが、まもなく発売されるアウディQ6 e-tronやポルシェマカンEVはソフトウェアE3 1.2を採用し、その後2.0にグレードアップ、その先さらに3段階にわたって自動運転などの機能を追加していくとの紹介がありました。VWはSDV(Software Defined Vehicle)のアーキテクチャの独自の開発を引き続き進めていくようです。

画像: CARIADのソフトウェア開発ロートマップ。Q6 e-tronはE3 1.2を採用。

CARIADのソフトウェア開発ロートマップ。Q6 e-tronはE3 1.2を採用。

ポルシェは、興味深いことにモデルの紹介ではなく、開発担当役員が、CO2の削減のための選択肢としてEUでも認められたe-fuelの開発の重要性を語りました。チリ南部のHal Oni(ハル・オニ)のプラントで風力発電でグリーン水素を製造し、それに大気中から直接採集(Direct Capture)したCO2を合成してメタノールなどの炭化水素属を作り、内燃機関に利用するプロジェクトは、EV以外のCO2削減技術として最近各方面からの注目が高まっているようです。

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