踊り場と言われて久しいEV市場、自動車メーカー各社が戦略の見直しを迫られているなか、EVを始め電動モビリティに復調の兆しも見えてきた。直近の欧州新車販売動向、米ゴールドマン・サックス社が発表したレポート、そして次世代バッテリー事情などを交えて今後の動向を俯瞰してみた。（タイトル写真はイメージ）
EV販売は踊り場を脱したのか。欧州では2カ月連続でプラス成長だが・・・
踊り場にあるといわれるEV市場、なかでも脱炭素の急先鋒だったEU域内において沈滞していたEVの販売台数が回復の兆しを見せ始めた。欧州自動車工業会（ACEA）が2024年11月21日に発表した10月度の欧州主要31カ国（EU／UK／EFTA）における乗用車新車販売台数は、前年同月並みの104万1000台だったが、不振と言われているEVが約7％増（16万9525台）となった。伸び率では史上最高を記録した2024年9月（21万3443台）に続いて2カ月連続で増加しており、回復基調にあることを示している。依然好調なのはハイブリッド車（HEV／PHEV）だが、こちらは前年同月比16％増の34万6000台だった。
この数字が物語るのは、エンジン搭載車の販売下降が続いており、電動車のシェアが着実に拡大していることだ。ちなみに欧州のEVシェアは16％を超えたものの、EU目標である2035年のエンジン車販売の禁止（※2024年3月に合成燃料利用のエンジン車は2035年以降も容認する方針を表明）はこのままだと達成できそうもないのだが。
欧州では、車両価格が2万5000ユーロ（約400万円）を切ることがEV普及の分水嶺と言われている。それを実現するのが、車両価格の3〜4割を占めるといわれるリチウムイオンバッテリーである。その価格が現在よりも下がるならば、車両価格も下がって普及に弾みがつく。2035年問題も穏便に片が付くかもしれない。
2026年の発表が期待されているフォルクスワーゲンの新型コンパクトEV（写真はコンセプトカー「ID.2 ALL」）。2万5000ユーロ以下の販売価格を目指しているという。
