ミュンヘンで開催された「IAAモビリティ 2023」は、50万人以上の来場者を集めて日曜日に閉幕しました。土曜日だけでもOpen Spaceに10万人以上が来場。出展者700以上、世界初の発表が300件、82カ国から3700人のメディア・ジャーナリストが参加し、来場者の92%が「素晴しい(excellent)」または「良い(good)」と評価したということです。試乗回数は4000回の自転車・eバイクを含めて計8000回。また、40歳以下の来場者が3分の2を占めました(主催者発表)。(タイトル写真は、アウディとポルシェが展示したヴィッテルスバッヘン広場。主催者提供)

IAAミュンヘン取材の事前テーマ

「EVは本当に計画通りのペースで普及していくのか」、「中国自動車メーカーの脅威はどの程度本当なのか」、これらは、今回ミュンヘンに行く前に頭にあったテーマです。IAAモビリティを含めて10日間のドイツ滞在を通して、自分の目で見て色々な人の話を聞くことで、こうした問いに対する筆者なりに回答が得られました。IAAミュンヘン取材の総括として、わかったことを3つお話しします。

その1、モーターショーの新しい形が示された

これは、前回の記事でも触れたことですが、IAAモビリティに行きたいと思った理由の一つは、前回の屋外展示の写真を見て、あの美しいミュンヘンの旧市街に溶け込んで自動車が展示されている様子をこの目で見てみたい、というものでした。自動車をホールという閉鎖空間ではなく、本来人が見たり運転したりする屋外の公共の空間で見ることの意味は、実際のクルマの色や大きさが把握しやすいことに加え、街の建物や空間の中に置くことで、デザインだったり、使用形態を想像しやすいことにあります。

また、ホールの中よりも広いスペースが取れるので、混雑が緩和され見る側のストレスが少ないことも重要です。ミュンヘンの場合、アクセスの良い旧市街の景観を背景に、メーカーのブースで無料の飲み物で渇きを癒したり、ベンチで休憩したりしながら、それぞれのペースで展示を見ることができます。

画像: ルートヴィヒ通りの展示風景。手前はBYDブース、奥の白い建物はルノー。

ルートヴィヒ通りの展示風景。手前はBYDブース、奥の白い建物はルノー。

観光の名所である旧市街がコンパクトで、“Open Space”と呼ばれる屋外モーターショーを開催するにうってつけであり、「スマートシティ」化が進められていることが、モビリティショーとして装いを新たにしたIAAの開催地にミュンヘンが決まった理由の一つでした。

ショーの開催にあたっては、主催者であるドイツ自動車工業会(VDA)を中心に、自動車メーカーや部品メーカーをはじめ、電機・IT・デジタル・ソフトウェアなどのモビリティ関連産業からの広範囲の出展協力と、ミュンヘン市やバイエルン州、連邦政府の綿密な連携があったことは想像に難くありません。

自動車メーカーが展示の中心をOpen Spaceに置いた分、有料(一日券149ユーロ!)のメッセ会場の展示の方は、ボッシュやコンチネンタルなどの自動車部品メーカーをはじめ、ネットワーク技術やソフトウェアを提供するAWS(Amazon Web Services)やモバイルアイ、クアルコムなどのIT大手やテック企業、スタートアップやコンサル、大学や研究機関などが専門的技術・情報を展示し、来場者とじっくり話をする場になりました。ルフトハンザ航空やドイツ鉄道(DB)、eバイクの人気メーカーのライズ&ミューラー(Riese & Muller)などの自動車以外のモビリティ企業もカンファレンスなどに招聘されています。

画像: ドイツのティア1サプライヤー大手もIT企業との提携を深める。

ドイツのティア1サプライヤー大手もIT企業との提携を深める。

さらに、IAAサミットと称して、4つのステージで連日プレゼンテーションやパネルディスカッションがぎっちりと組まれていました。5日の開会式には、オラフ・ショルツ首相自ら出席し、バイエルン州首相、ミュンヘン市長およびVDA会長を交えて「コネクティッド モビリティ」と題する1時間のパネルディスカッションに登壇し、会場を見て回っています。ドイツの政治、産業界、アカデミアが一体となって、クルマだけでなくモビリティ社会の将来を真剣に議論していることがわかります。

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