EV／PHEVを有効活用したいならぜひ欲しい設備
家からクルマへ、クルマから家へ電力を送るにしても家庭用電源は交流（AC）であり、EV／PHEVの電池に蓄えられている電気は直流（DC）なので、家庭で使用するには交流に変換しなければならない。そこで必要になるのが充放電変換装置（以下、V2H機器）だ。この変換装置本体をV2Hと呼ぶことも多い。
V2H機器を設置する最大のメリットは、災害などによる停電時の電源確保。一般家庭（4人家族モデル）で1日に使われる消費電力はせいぜい10kWhほど。EVの蓄電容量は小さな軽EV（日産サクラや三菱eKクロスEV）でも20kWhある。いまや60kWh〜70kWhを超えるバッテリー搭載車も珍しくない。
また発電用のエンジンを備えるPHEVではやや電池容量は少なくなるが、それでも家庭用蓄電池と同等もしくはそれ以上の容量がある（トヨタRAV4 PHVで18.1kWh）。つまり、大規模な停電が発生しても、理論上は2日以上持ちこたえることができる。
さらに深夜電気料金が割安になるプランに契約しておけば、夜間にEV／PHEVに充電しておき、日中はクルマ側に蓄えた電気を家庭で使えばトータルの世帯電気代が削減できる。
V2H機器には、EV／PHEVに蓄えた電気と電力会社の電気、さらに太陽光発電などを同時に使える「連系型」と、同時使用ができず都度電源を切り替えて使用する「非連動型」に大別される。さらに停電時に使える総電力に制限がある「特定負荷型」と制限がない「全負荷型」がある。
予算が尽きればそのまま受付は締め切られるので注意
実際にV2H機器を導入する際には、国や地方自治体が用意する補助金を活用するのが最善だ。ちなみにV2H機器本体の価格は、40万円台から100万円オーバーまでさまざまだ（上述のような性能差によって価格差が大きい）。さらに設置工事に30万円〜50万円ほどかかってしまう。すべてを補助金で賄うことはなかなか難しいが、工夫次第で導入のハードルはかなり下がる。
国の補助金（＝CEV充電インフラ補助金）は、令和5年3月31日から同年10月31日まで受け付けている。対象は「V2H充放電設備購入価格」の最大2分の1（機器メーカーおよび型式に限られる：上限75万円）、「V2H充放電設備の設置工事費」が40万円（設置場所区分により変動）となる。
ただし、V2H関連の補助金予算はわずか「50億円」と、EVやPHEVなど車両購入に対して圧倒的に少ない。申請総額が予算額を超過する可能性があれば、10月31日を待たずに受付が締め切られることになる。V2H機器の設置を検討しているのであれば、なるべく早く行動に移すべきだろう。
●V2H充放電機器 補助金交付額
・アイケイエス（3機種）：75万円
・GSユアサ（2機種）：75万円
・椿本チェイン：（6機種）：75万円
・デンソー（1機種）：55万円
・東光高岳：（1機種）：37万5000円
・ニチコン（15機種）：24万9000円〜75万円
＜参考：一般社団法人次世代自動車振興センターの資料より＞
また自治体・市区町村でも、独自にV2Hの補助金を設定していることもある。国の補助金と併用すれば、V2H導入のコストをかなり低減できるだろう。たとえば、東京都の場合、本体設置価格の2分の1（CEV認定機種に限る：上限50万円）とかなりの補助金が交付される。他の自治体や市町村でも実施しているところが多いので、お住いの自治体や市町村のホームページなどで確認しておきたい。
いずれの場合でも、申請はかなり複雑で専門的な知識が必要になる。EVやPHEVの購入にあたってV2H機器も同時に案内している販売店も多いので、まずは相談してみるのがお勧めだ。
