相手先ブランドの受託生産という新興メーカーならではのクルマ作り
以上、9つのコンセプトカーをごく簡単に紹介したが、気づくのは需要が高く堅実な市場に支えられた車型ばかりだという点だ。ニッチではなく王道。だれもが欲しがるようなラインナップである。それは、なぜか。
去る2025年4月9日に東京都内で開催された説明会に招かれたのは、自動車メーカーやその関係者である。登壇したホンハイのEV事業の最高戦略責任者（CSO）の関 潤（せき じゅん）氏は、2027年度までに日本市場へ複数車種のEVを投入すると明かしたうえで、日本の自動車メーカーからの受託生産に注力しつつ、2027年度以降に日本国内での共同開発・生産への事業進出にも意欲を見せた。
つまり、今回の説明会の目的は、国内メーカーからの受注獲得が主であり、矢継ぎ早に発表されてきたコンセプトカーは、いわばそのサンプル・・・見本だ。ゆえに、2027年度までに国内に投入すると明言された複数のEVには、「FOXTRON」あるいは「FOXCONN」のバッジは付かないだろう。先日も、某 国内メーカー（三菱自動車か？）がモデルBをベースにしたコンパクトSUVを発注したという報道があったばかりだ。
2027年度の日本上陸が有望視されるモデルU。おそらく某 国内メーカーのバッジが付いて発売されるだろう。
ホンハイのEV戦略は、自社ブランドで競合ひしめく市場に打って出ようというわけではない。パソコンやiPhoneなどの受託生産で培ったノウハウをEVに置き換えることだ。発注する自動車メーカー／ブランドは、開発費や設備投資を大幅に抑制することが可能になりスピーディに商品投入できる。
ホンハイも販路や広告宣伝などは不得手なところで、資金をムダづかいすることなく、開発に原資を集中できる。つまり、ウィンウィンの関係だ。我々ユーザーにとっても、最新のEVをリーズナブルな価格で手に入れられるようになる。
もちろん、こうしたビジネスモデルを良しとしないユーザーも少なくはないだろう。とはいえ、かつてのパソコン、そしてスマホがそうだったように、自動車の作り方にも変化が訪れているのは間違いなさそうだ。国産車メーカーだけでなく、とかく技術を手の内化しがちな世界中の自動車メーカーに再考を促すきっかけとなるのかもしれない。今後のホンハイの動向には注目しておくべきだろう。
