トヨタの電動モビリティがオリンピックをサポート
2024年7月26日からフランス・パリを中心に開催され、32競技・329種目で世界中のトップアスリートたちが競い合う第33回オリンピック競技大会。そんなパリで活躍する大会オフィシャルのモビリティは、国際オリンピック委員会（IOC）および国際パラリンピック委員会（IPC）のワールドワイドモビリティパートナーを務めているトヨタ自動車が提供する。
前回大会比でCO2排出量の50％低減を目標に掲げ、提供する公式車両はすべて電動車（EV、FCEV、HEVなど）となる。その総数は3374台となる見込みだ。大会期間中に、アスリート、関係者、スタッフ、ボランティア、観客のすべてが環境への影響を抑えながら安全で快適な移動が可能になるよう支援する。内訳は以下のとおり（BEV＝EV）。
＜電動化乗用車＞
FCEV（MIRAI）：500台
BEV：1003台
WHEELCHAIR-ACCESSIBLE BEV：150台
PHEV：176台
HEV:845台
合計：2674台
＜ラストマイルモビリティ＞
NEW APM：250台
C＋walk S：60台
C＋walk T：190台
WHEELCHAIR E-PULLER：200台
合計：700台
すでに3月より現地への搬入が始まっており、既存の量産モビリティに加え大会向けに新たに設計・デザインされたモビリティ（APM=Accessible People Mover）も含まれている。
すでに現地への搬入も進んでおり最終的には3374台になる見込み。
7月26日に初公開となるふたつの電動モビリティ
●新型APM（New Accessible People Mover）
新型APMは、トヨタ・モーター・ヨーロッパが設計し、ポルトガルのカエターノで生産される。大会期間中に約250台を配備予定。身体に障害のある選手、主催者、ボランティア、観客（車いす利用者を含む）の移動のほか、大会開催中の物資の輸送や緊急救援車としても活用される。バッテリー式EVで一充電あたりの航続距離は100km、最高速度は20km／hに設定されている。
人だけでなく大会運営に必要な物資の運搬や緊急時の救護車両としても活躍する。
